近 義武の歯科医院経営大学

私は「院長が主体的に診療も経営を行うべきだ」
ということをいつも話しています。

細かいノウハウは、この主体性を実現するための
手段とか方便に過ぎないのです。

あなたの歯科医院に患者が多く通うようにすることも、
（単価を上げて）正当な報酬をもらうことも、
患者に無理なものは無理とはっきりいうことも、
『主体的な診療と経営』のためのピースです！

こんにちは、株式会社１２０パーセント代表、
集患、自費率向上、予防歯科の確立をブランディングで実現する、
ブランド歯科医院構築・経営コンサルタント、
歯科医師の 近　　義武 です。

でも、こういう話をすると時折、『そうは言っても応召義務が…』と、
主体性を持つことを諦めている発言を聞かされます。

応召義務があるから一事が万事、患者から主導権は動かない、
と思い込んでいるかのようです。

少なからずそのように感じている院長に言いたいことがあります。

『応召義務（歯科医師法19条）を自ら調べましたか？』
『どこまでが義務かを理解していますか？』

正体がはっきりしていないものに対策を立てることはできません。
今回は【応召義務】について話しましょう。
今回の話であなたが得られるのは『偽りや見せかけの束縛』からの解放です。

この記事の期間限定公開は2020年8月31日まで