こんにちは、株式会社１２０パーセント代表、
患者が集まる歯科医院構築、クリニックの経営アドバイザー、
歯科医師の 近 義武 です。
あなたの歯科医院に生じるあらゆる問題は
『あなたの歯科医院を存続させること』に繋がります。
そして「医院の存続」は『あなたの意思』に次いで
最大限に優先されるべき事柄と言えます。
なぜなら、あなた、スタッフ、患者、その他の関係者など
多くの方に多大な影響を及ぼすことが確実だからです。
今回は『歯科医院の存続』という観点から導き出せる
スタッフ雇用のあり方について話していきます。
スタッフは最低限の人数にする
「あなたの歯科医院を存続させる」ことを優先するとすれば
スタッフを余らせておくことは無意味を通り越して『悪』です。
なぜなら、様々な形で「医院の存続」を危うくするからです。
１、人件費が増える
人件費は経費の中でも非常に大きなウェイトを占めています。
歯科医院の総売上の20~25%にもなります。
巷間言われている「人件費は売上の20%以内」というのは
「歯科医院の存続」を考慮するなら達成して当然の数値です。
熟慮すれば15%以下に抑えたいところなのです。
なぜなら「歯科医院の存続」を左右するのは売上ではなく、
『利益』だからです。
『利益』が上がらなければ歯科医院の将来のためとなる
改善改良や効果が出るのに時間がかかる施策が打てません。
すぐに成果の出そうなことにしか資金を使えないということは
「長期的視野」を事実上放棄していることと同じです。
２、スタッフへの待遇が悪くなる
高い給料を払いたくても、無い袖は振れません。
目標とする人件費の大枠が決まっているとすれば、
余剰人員が存在すればその分だけ
それぞれに支払われる賃金は低くなります。
積極的に頑張って勤務しているスタッフにとっては
正当な賃金が受け取れないということです。
本来大切にするべき人をないがしろにすることになり
質のよい優秀なスタッフの離職率が上がります。
３、院内の雰囲気が悪くなる
歯科医院といえども「病院」ですから、
『患者＝顧客』ではなく「病人」「問題を抱える人」です。
元気溌溂で1点の曇りもないような方は来ません。
あなたやスタッフが、暗く元気も無くて、
怠惰で覇気のない空気を醸成してしまうと
院内の空気は止めどなく悪くなっていきます。
そんな良くない雰囲気の歯科医院には
誰も近づきたいとは思わないものです。
結果として患者の足をあなたの歯科医院から
遠のかせることになってしまいます。
このようにスタッフを余らせておくことの為害性は
あなたが想定している以上の大きいものです。
１度雇ってしまうと辞めさせにくいという現実もあります。
「人員は少なめ」ということを肝に銘じて下さい。
そう言われても…
『歯科医院たるもの、人員を多少余らせておく位でないと、
スタッフの急病や交通機関の事故、いきなりの退職、
予約外の大量の患者の来院などに対処ができない…』
このように考えてギリギリの人員での診療体制に
不安を持つ院長もおいででしょう。
確かにそのことは余剰スタッフを抱えない体制の
デメリットといえなくもありません。
それでも「長期的視野」で眺めれば
余剰スタッフを抱えている体制のデメリットとは
比較にならないほど微々たるものなので
“近”は「余剰人員は抱えない」を推しています。
それでも不安を感じるクライアントの院長には
こんなアイデアがあります。
それは、予備役スタッフを用意すること。
予備役とは、例えとしては良くないかもしれませんが、
軍隊の構成員のうち、平時は現役勤務に服さず
有事等に際して現役招集される要員のことです。
つまり、スタッフの急病・退職など緊急の時だけ
手伝ってくれる人員を用意するということです。
その第一候補となるのはあなたの
「親・兄弟姉妹・子供・親類」などの家族です。
配偶者の血縁関係でも構いません。
第二候補はあなたの歯科医院に
1度は勤務したことのあるスタッフで
結婚や出産などなど、円満に退社した方々。
そういう人材に裏方の仕事を担当してもらい、
なんとか緊急の状態をやり過ごすのです。
常連の患者には予約をずらしてもらったり、
診療の内容を必要最小限にする工夫なども重ねて行なえば
それ程大きな問題が生じることは少ないでしょう。
あとはあなたの裁量で予備役スタッフの人数を確保し
いざという時のための教育を定期的に施すだけです。
「常時出動可能」ということを優先すると良いでしょう。
クライアントのある先生は
ご自身の親と親戚の子供数人に頼んであるそうです。
まだ出動要請はしていないけれど、３〜４ヶ月に一度、
作業を忘れないように、呼び出して確認後に
食事をすることにしているとのこと。
会話も増えてイイことづくめだそうです。
そこまで狙ったわけではなかったのですが
思わぬ効果も付随していたようです。
他にも最後の清掃などを外部委託してしまったり、
自動釣り銭機や自動会計機を導入したりして
雇用スタッフの仕事を圧縮するのも対策になります。
このように、視点を変えれば、対策は
結構捻り出せるものです。
長期的視野に立って、健全経営を目指す一手として
真剣に検討してみてはいかがでしょうか。
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